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今回は前回の続きで「離婚の際の保障内容の見直しのポイント」に関してお話します。「いちから教えて実華子ちゃん」

離婚は、保険の見直しが必要になるライフプランの変化のタイミングと言えます。

見直しの方法は離婚後の状況によって変わってきます。

 

様々なケースがありますので、それぞれ確認していきたいと思います。

 

まず、お子様がおらずシングルに戻った場合です。

お子様がいない場合は配偶者の為に死亡保障を残す必要がなくなるので、死亡保障を減額することができます。

葬儀費用や死後の整理費用分のみあれば良いと考えるのであれば、浮いた分の保険料で、

例えばご自身の老後資金の為の運用に回す、医療保障を手厚くするということが可能になります。

ただ、今後再婚する場合も踏まえて、そのまま残すということも可能ですので長期的な視点で考えることが大切です。

 

次に、母子家庭や父子家庭になった場合です。

既に加入している保険があるのであれば、その保険を残すか見直し。

または不足部分を追加加入する必要があります。

 

ただ、今まで専業主婦(主夫)であったり扶養の範囲内で働いていた等、死亡保険に入っていなかった方は、このタイミングで死亡保障を考える必要があります。

 

ご自身に何かあった際、お子様の今後の生活に必要な補償額を計算しましょう。

代表的なところでいうと、生活費・教育費・葬儀費用など今後予想される支出を元に考えられると良いかと思います。

 

あとはご自身に何かあった場合に、お子様を誰に託すのかにもよって必要補償額は変わってきます。元配偶者でしょうか。あるいは、ご自身の兄弟なのでしょうか。

託す相手との関係性や経済力なども踏まえて調整するというのも手です。

 

保障額をきちんと算出した上で、保険料との兼ね合いも見ながら、ご自身に合ったプランをしっかりと検討してみましょう。

 

最後に養育費を払う側の方の場合です。

子どもを引き取らなくても、養育の義務はあります。

既に保険に加入している場合は、ご自身の今後のライフプランによっても変わってきますが、受取人をお子様に変更しておくなどしましょう。

ご加入してない場合は、もしもの時に養育費の代わりになる程度の保障に加入するなど、

子どもに残してあげる死亡保障を考えましょう。

 

尚、どのパターンでもそうなのですが、前回のブログ記事に注意点を記載してありますので、

そちらも踏まえてご検討してみてはいかがでしょうか。

 

とは言え、見直しが面倒だと感じたり、必要補償額が分からないなどと思う方は多いかと思います。

また、考えるべきポイントは死亡保障だけではありません。

ご自身の状況によってライフプランと必要補償は変わってきますので、相談したい方は

一度弊社までご連絡いただければと思います。

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